１月の分裂騒動から約７か月。１月の「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」での生謝罪、５月にはジャニー社長が「解散はない」と発言しても、「９月に何かある」という臆測は消えなかった。

【写真】ＳＭＡＰ解散を報じる８月１４日付スポーツ報知１面

　表面上は静けさを保っていたが、周辺は常に波立っていたからだ。

　リーダー?中居については「独立」「脱退」「事務所内に個人事務所設立」など、数々のウワサが飛び込んできた。

　秋に行われるといわれていたデビュー２５周年ツアーは、いっこうに動き出す気配がなかった。

　「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」は騒動後ずっと観覧客を入れずに収録していた。収録自体、もう２か月以上もされていない。

　「活動休止」に向かう流れは静かに進んでいた。その流れが色濃くなったのは７月に入ってから。数々の関係者が「ＳＭＡＰ（の存続）は、やっぱりダメらしい」と口をそろえるようになった。時を同じくしてＴＢＳ系「音楽の日」、フジテレビ系「ＦＮＳうたの夏祭り」の出演辞退が明らかになった。「メンバー数人」が解散したい意思を伝えたのが、ちょうどこの頃だ。

　５月中旬には“ウルトラＣ”とも思える情報があった。中居ら４人を引き連れて独立を企てた女性チーフマネジャーが、ジャニーズに復帰するというのだ。結果的には“デマ”ではあったが、存続に向かっていれば、出てこないウワサだ。

　今回の「解散」は「活動休止」が発表されるのは時間の問題と思われていた矢先の出来事だった。

　解散危機は、今回が初めてではない。１度目は、９６年に森且行（４２）の脱退時。０８年頃にも、中居と４人が対立する形でグループ存続の危機に陥ったこともあったという。過去の解散危機について、関係者は「３度以上あった」という。これまで乗り越えてきた危機を、今回は回避することができなかった。

　メンバー間の溝を埋められなかったこと以外の理由として、関係者は「勤続疲労もあると思う」と明かした。長年、スーパースターとして第一線に立ち続けたからこそ「メンバー数人」はＳＭＡＰのメンバーであり続ける意味を見失ったというのだ。ある関係者は「ビートルズが解散したとき、世界の誰もが理解できなかったように、理解しようと思ってもできない」とうめいた。

　２０２０年東京パラリンピックを支援するために設立された「日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）」の応援サポーターを務めていたＳＭＡＰだが、解散発表をもってサポーター活動を終了。同センターは１４日、コメントを発表し、「短い期間ではありましたがメンバーの皆さま全員にあらためてここより厚くお礼申し上げます」と感謝の言葉をつづった。

ＳＭＡＰ　現在の人間関係

　今年１月の報道以来、応援の継続を求め事務所との協議を重ねていたが、今回の発表で契約が打ち切りに。「これまで応援をいただいた立場としては大変残念ではありますが、メンバーの決断を尊重する」とした上でこれまでの活躍に敬意を表し、続けて「短い期間ではありましたがメンバーの皆さま全員にあらためてここより厚くお礼申し上げます」とした。

　今後は個人で活動するメンバーへのメッセージも。個々としての活躍を期待するとともに「引き続きパラリンピックを盛り上げるためにご協力いただきたいと考えております」と呼びかけた。

　以下、コメント全文。

ＳＭＡＰの今後の活動についての８月１４日発表に関する

日本財団パラリンピックサポートセンターとしてのコメント

　８月１４日、ジャニーズ事務所から、ＳＭＡＰの今後の活動についての正式な発表があり、グループとしては解散をされる旨の発表がありました。本件に関しまして、当センターにもコメント等との問い合わせがあり、多くのファンの方々からもメッセージを頂いております。

　当センターとしては、昨年１１月に開催したパラリンピック競技団体共同オフィスのオープン発表会や「パラ駅伝　ｉｎ　ＴＯＫＹＯ　２０１５」に、ＳＭＡＰの皆様に応援にかけつけていただいたことに大変感謝をしております。今年１月以降も、ＳＭＡＰの皆様に可能な範囲で応援していただければということで、ジャニーズ事務所との協議を重ねてまいりました。

　この度、同事務所およびメンバーの皆様から正式にグループとしては解散されるとの発表がありましたことを受け、これまで応援いただいた立場として大変残念ではありますが、メンバーの皆様の決断を尊重し、またこれまでの２５年間の活動に対して深く敬意を表したく存じます。この場を借りまして、短い期間ではありましたが当センターの活動を応援いただいたメンバーの皆様全員に改めて心より厚くお礼申し上げます。本当にありがとうございました。

　ＳＭＡＰメンバーの皆様は、今後個人としての活動を継続されるとのことですので、今後も各分野でご活躍され得ることをこころより祈念しておりますとともに、引き続きパラリンピックを盛り上げるためにご協力いただきたいと考えております。

2016年8月14日

日本財団パラリンピックサポートセンター